新築なら火災保険料が割引される!失敗しない火災保険の選び方

新築なら火災保険料が割引される!失敗しない火災保険の選び方

新築で一戸建て住宅やマンションを購入したのであれば、必ず検討したいのが火災保険です。

なぜなら、新築物件という条件であれば、一戸建てでもマンションでも、火災保険料が割引されるメリットがあります。

とくに新築物件の場合、全損したときの損害費用が大きくなるリスクがある上、住宅ローンを組んでいる場合は、ローンの返済負担も重なるため、火災保険ですぐに新しい住居を確保できる備えが必要です。

この記事では、新築ならではのメリットを活かした火災保険の選び方について紹介していきます。
もちろん、割引できる内容も網羅していくので、これから火災保険に加入する人は、ぜひ参考にしてくださいね。

火災保険の割引制度を有効活用する

火災保険を取り扱っている保険会社は10社以上も存在します。

そして、それぞれの保険会社では、他社との火災保険を差別化するために、割引制度を設けているところがあるのです。

割引制度には次のようなものがあります。

割引種類 対象物件 割引内容・条件
新長期・新築割引 ・一戸建て
・マンション
建物の新築年月から12ヶ月後の月末までに、契約すると適用される割引です。
長期割引 ・一戸建て
・マンション
1年ごとに契約するよりも、5年契約一括払いなど、長期間で契約すると適用される割引です。
ホームセキュリティ割引 ・一戸建て
・マンション
保険会社が指定するセキュリティが導入されている場合に適用される割引です。
オール電化住宅割引 ・一戸建て
・マンション
オール電化の建物に対して適用される割引です。
ノンスモーカー割引 ・一戸建て
・マンション
住宅内で喫煙をしない場合に適用される割引です。 契約期間1年の場合のみ適用することができます。
発電システム割引 ・一戸建て
・マンション
太陽光発電システム、またはエネファームを有する建物の場合に適用される割引です。

※2017年7月現在

新長期・新築割引」や「長期割引」に関しては、ほとんどの火災保険で適用できる割引制度となっています。

その他にも、さまざまな割引制度がありますが、火災保険の商品によって設けているところが異なるので、しっかりと複数社を比較して検討するようにしましょう。

新長期・新築割引制度を設けている火災保険会社

新長期・新築割引制度を設けている火災保険会社は次の通りです。

  • 東京海上日動
  • 三井住友海上
  • 損保ジャパン日本興亜
  • あいおいニッセイ同和損保
  • AIU保険
  • 富士火災(優良料率という名称になっています)
  • セコム損保
  • 日新火災

火災保険料を安くするなら金融機関が紹介する火災保険を一旦保留にする

新築でマイホームを購入するときに、金融機関にお世話になった人がほとんどだと思います。

そのときに、金融機関から火災保険を勧められるケースがあります。
もし、金融機関から火災保険の加入を勧められたら一旦保留にしてください。

なぜなら、金融機関では特定の火災保険会社の直属保険代理店になっていることもあり、火災保険を売れば保険会社から手数料が貰えるため、火災保険を勧めてくるのです。
ほとんどの金融機関の場合、直属の火災保険会社1社の商品しか扱っていないため、他社との比較ができないデメリットが生じてきます。

金融機関で加入するメリットは、団体割引が適用されるケースがあることです。
しかし、金融機関が扱う火災保険は、補償内容が決められたフルパッケージになっていることが多く、必要のない補償が付いていることがあります。

現在の火災保険は、基本補償をベースとして、その他の補償は必要に応じて自由に組み合わせできるものが多いのです。
そのため、金融機関が勧めてきた火災保険よりも、適切な補償内容を組むことで、火災保険料が安くなるケースもあるのです。

金融機関が勧めてくるからと安心せず、必ず複数社から見積書を作成してもらい比較するようにしましょう。

その上で、金融機関の火災保険が安ければ、後日に契約手続きをすればいいのです。

必ず火災保険に加入しなければいけない条件

マイホームを購入するときに、住宅ローンを利用した人が多いかと思います。

銀行などから住宅ローンを借りる条件として、火災保険の加入が必要になってきます。
その理由として、万が一にも購入した住宅が火災に遭い全焼してしまうと、住宅ローンのお金が戻ってこない可能性があるからです。

家が全焼してしまうと、住宅ローンの返済よりも、自分たちの生活を確保する必要があります。
当然、住宅ローンの返済までお金が回らないので長期的に返済が滞ることがあるのです。

もし火災保険に加入してもらえば、万が一のことがあっても家を建て替えるだけの保険金が支払われるため、住宅ローンも継続して返済してもらえる確率が高くなります。

このようなリスクを防ぐために、火災保険の加入が必要となってくるのです。

住宅ローンがない人も火災保険には最低限加入しておくこと

住宅ローンがない人は、火災保険に加入しない選択肢があります。
しかし、火災は自分自身が注意しているだけでは完璧とはいえません。

隣の家が火事になり、そのもらい火によって火災が発生したとしましょう。
この火災の原因は、隣の家のもらい火によるものですが、日本の法律では「失火法」が存在します。

失火法は、近隣の住宅が火災を起こしてしまい、その火が自宅に移った場合、住宅や建物への賠償責任を負わないという法律です。

その結果、重大な過失のある場合を除き、基本的には自分で修理費などを支払わなけらばいけません。

このようなことを防ぐためにも、火災保険が必要なのです。

火災保険の選び方

火災保険を選ぶときは、必ず複数社から見積書を作成してもらい、同じ補償内容で火災保険料を比較することが大切です。

たとえ同じ補償内容だとしても、保険料の算出方法や割引制度の有無などによって、各社の保険料がそれぞれ異なってくるからです。

そこで活用したいサービスが「火災保険一括見積もりサービス」です。
火災保険一括見積もりサービスを利用することで、一度の見積もり依頼であなたのマイホームに最適な見積書を複数社分作成してくれます。

このサービスを上手に活用することで、短時間で効率よく最適な補償内容で一番安い火災保険を見つけ出すことが可能です。

まとめ

この記事はいかがでしたか?

せっかくの新築住宅なので、なるべく新築のメリット活かした火災保険を選ばないと、損をしてしまうこともあります。

きちんと新築住宅のメリットを活かし、お得な火災保険に加入しましょう。

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火災保険の補償範囲や保険料などで後悔しないためにも、必ず複数の火災保険を比較するようにしましょう。

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